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日本と同様に，米国でもYouTubeブームがまだまだ続いている。そして最近ではその狂乱とも呼べる盛り上がりの中から新たな二つの動きが見え始めた。
一つはこれまで謎とされてきたYouTubeの収益モデルが徐々に明らかになってきたこと。もう一つは，これも日本と同様，YouTubeのライバル・サービスが続々と登場してきたことだ。
【米国最新事情】始まった“YouTube騒動”第2幕，「ターゲットは日本人ユーザー」

これはITproのシリコンバレー在住、フリージャーナリストの影木さんによるYouTubeの人気記事だが、すごくまとまっていてわかりやすい。

YouTubeは個人がホーム･ビデオなどをアップロードして、動画を共有するサービスだった。

しかし，使い勝手の良さから人気が急上昇。YouTubeのトラフィックは世界，第16位（8月28日時点）だという。

YouTubeユーザーが閲覧する動画の本数は1日約1億本。米国全体におけるビデオ･ストリーミングの6割が，YouTubeを通したものだという。

それだけ人気が出れば、問題も起きる。

テレビ番組など他人が著作権を持つ動画を投稿し，誰でも見られるようにし始めたからだ。一説によると，YouTube上で著作権侵害に該当するビデオの数は「全体の80％」。放送局やメディア会社からは猛烈な批判が湧き上がった。

さらに事業を支える収益源を持たなかった点からもサービスの継続性に対する疑問の声が高まる。だが，ここにきて新たな展開が始まっているといいいます。

8月にチャド･ハーリー最高経営責任者（CEO）は「我々は今，転換期にある」と発言。

NBCを運営するNBCユニバーサルとの戦略提携を発表。NBCはYouTubeを通して新テレビ・シリーズの番組プロモーションなどを行う計画を明らかにした。

さらに新しい広告モデルを開始し、バナー広告とは別に投稿ビデオの形を装った広告を掲載する。パリス･ヒルトン氏のCDのPVを掲載。その後も日替わりで最新映画の広告などが掲載されている。

そんな中、アメリカでは様々な動画投稿･共有サービスが登場し、しのぎを削っている。DAVE.TVのウォンCEOは「米国よりも日本のほうが魅力的な市場」というように、次のターゲットは日本だと述べています。

全世界のブログのうち30％以上が日本語で英語と拮抗するほどだ。日本におけるブログ人気は傑出している。こうした背景と「日本のブロードバンド利用の普及と，日本人が携帯電話のような小さな画面でも動画を見ることに抵抗がない」

と語っています。ただYouTubeにとっては日本からのアクセスや利用は回線コストなど負担が増えるばかり。

YouTubeの日本へのとらえ方が大変気になりますが、今後これらの動画サービスの動向にも注目していきたいと思います。